• 更新日:
  • 公開日:2020.04.18

仕事をやめる最高のタイミングとは? 円満退職するために辞める意思がいつ伝える?

執筆者情報
Rika

Rika
キャリアカウンセラー/キャリアコンサルタント

40代女性、北海道在住。8年半の大手人材紹介会社勤務を経て、現在は転職・キャリア関連のフリーライターをしています。3000名以上の転職相談(カウンセリング)した経験をもとに、役立つ情報を提供致します。

仕事をやめるのであれば、損せずもらえるものはもらってやめたいですよね。また、繁忙期や後輩がいないなどの理由から、やめるタイミングが見つからず、ズルズルと仕事を続けてしまう人もいるでしょう。

仕事をやめる最高のタイミングは「自分がやめたいと思った時」です。他の理由にこだわりすぎてしまうと、いつまでもやめれないまま仕事を続けてしまうと、貴重な時間を浪費してしまう結果になりかねません

ただ、損をしない、円満に会社をやめるためのタイミングはあります。この記事では、キャリアカウンセラー・キャリアコンサルタントが仕事をやめる最高のタイミングを紹介します。

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仕事をやめる最高のタイミングとは

会社を辞めるタイミングを決めるのはとっても難しいものです。なぜなら、自分にとって辞めたい時期と、会社に迷惑をかけない時期はたいてい一致しないからです。

辞めたいと思う時期は人それぞれですが、会社に迷惑をかけない時期は年度末や繁忙期終了時など、限られたタイミングだけ。そのタイミングを待ち続けていると、更に大きなストレスを抱えてしまうことがあります。

特に新卒や中途で入社をして間もない場合は、家族や友人に仕事の悩みを相談しても「もったいない」「石の上にも3年」「今辞めるのは逃げ」「どこにいっても勤まらない」このような言葉を投げかけられがちです。

確かにそうかもしれません。しかし仕事は学業と異なり自分の努力だけでどうにもならず、自分ではコントロールできないことがたくさんあります。

逃げずに頑張っても何も得られないことだってあり得ますし、逆に心身を故障してしまって健康を失うことすらあります。

会社に極力迷惑をかけないタイミングを模索しつつも、基本的には自分の事情を優先する形で退職交渉をすすめて問題ありません。会社の事情に振り回され過ぎないよう気をつけましょう。

損せず仕事をやめるタイミングは2つ

現職場の都合については一旦考えずに、自分が損をせずに辞めるタイミングはいつかについて解説します。

1:賞与(ボーナス)・有給の両方を手に入れてから辞める

退職後の生活資金は十分でしょうか。自己都合による失業保険受け取りは退職後約3カ月以上先ですし、仮に転職先が決まっていても、「月末締め翌月末払い」の企業なら入社2カ月後でないと給与は手に入りません。

そこで正社員で勤務しているのなら、まとまった現金が手に入りやすい賞与(ボーナス)の存在を念頭にいれて退職日を検討する必要がでてきます

日本企業の場合、賞与支給月として多いのは6月と12月の2回です。例えば6月の賞与は、前年10月から今年3月までの半年間の業績評価に応じて支給される仕組になっています。

賞与支給の要件は企業によって様々な規定がありますが、共通する条件は「賞与支給日に在籍していること」です。もし5月末で退職するのなら賞与を受け取ることはできません。

そのため転職先の入社日が多少融通きくのであれば、賞与支給日を過ぎてからの日にちを退職日としましょう。ちなみに、有給消化期間中でも在職中扱いになります

賞与を意識するのであれば、自社の次の賞与支給日はいつか、賞与支給条件がどうなっているのか社内の就業規則等で確認をしましょう。

有給が残っている場合は、退職日の数日~数週間前を最終出勤日とし、そこからの日々を有給消化に充てるのが一般的です。

しかしながら現職の引き継ぎ業務に日数がかかる、転職先の企業から早く入社を迫られているといった状況では、有給を使いきれないケースも出てきます。

企業によっては有給を買い取りしてくれる制度を設けているところもあるので、退職の相談を上長にする際に一緒に確認をしましょう。過去に先に退職した先輩や同僚がいれば、その時の体験談を聞くのもひとつの手でしょう。

2:転職活動に合わせて仕事を辞める

離職期間の発生は収入面・経歴面両方からみて好ましくありません。現職退職日の翌日が転職先企業の入社日となるよう調整できればベストです。

しかしながら「現職中では面接に行く時間をどうしても捻出できない」「気持ちの面で中途半端になってしまう」場合には、先に辞める意思を会社に伝え、有給消化中に転職活動を行うという選択肢もあります。

例えば有給が10日間残っているのなら、退職日まで土日を含め2週間の活動期間を得られることになります。有給期間を最大限効率に使うために、有給期間に入る前から求人探しをスタートし、できることなら応募書類作成、エントリーまで行っておきましょう。

有給期間は集中的に面接に行くようにするため、有給初日から複数の面接予定が組まれているとよいです。ただし有給期間中に内定が出る保証はどこにもなく、リスクを伴います

転職活動期間が長期化してくると収入面や精神面で余裕がなくなり、応募先を安易に決めてしまうといった方向へ流れやすくなるので注意が必要です。

辞める意思を会社に伝えるタイミング

入社するより辞める方が大変だった」こんな感想をもらす人もいるほど、退職交渉が難航するケースもあります。どのようなタイミングで伝えると、スムーズに退職できるのでしょうか。

法律上では2週間前と定められている

今すぐ辞めたい、仕事をしていればそんな風に思う日だってあります。しかし退職にもルールがあります。まずは自社の就業規則を確認しましょう。

退職意思を表明する時期について記述された箇所があります。「期間の定めなしの雇用形態(つまりは正社員)の場合、退職希望は退職希望日の○カ月前に申し出ること」と書いてあるので、円満退職をしたいのであれば、これに従ったほうがよいでしょう。

しかしこれは各企業が決めた規定というだけで、言わば努力義務です。実際には民法で定められた退職希望日の2週間前の申し出で法律上は問題ありません。最低限この期間だけは守る必要があります。

有期雇用の場合は原則1年の契約履行が必要

年単位で雇用契約を結んでいる場合の中途退職には注意が必要です。例えば1年間の非常勤講師など期間を定めて契約を結んでいるのなら、契約期間の途中での退職は原則的にできません

代理の先生が見つからずに授業継続ができなくなった場合には、雇用主から損害賠償を請求される例もあります。ただし体調不良などのやむを得ない事情があれば、例外として退職を認められることもあります。

円満退職しやすい伝えるタイミング

優先すべきは自分の事情ですが、退職理由が差し迫ったものでなければ、現職職場の都合を意識して円満退職に向けた計画をまずは立てましょう。

自分の一方的な都合による短期的なスケジュールでの退職や、中途半端な引き継ぎ方で職場を後にすると、残された現場の負担が一時的に増します。

自分が去っても現場がスムーズにまわるように人員補充など体制準備がしっかり整うよう、会社にある程度の時間を与えることが重要です。会社にとって一番好ましいのは自社の年度末(暦の上ではなく会計上の年度末)か半期末に辞めてもらうことです。

もっとも多いのが3月ですが、各社この時期に合わせて人事異動を行うのが通例ですので、欠員補充をしやすいという利点があります。同じ理由で中途採用は4月入社の求人が最も多いので、自分が転職先を見つける時期としても適しています。

逆に一番良くない時期は繁忙期まっただ中での退職です。残業が続くこの時期に、引き継ぎ時間や新人教育の時間を確保させるのは周囲に負担を強います。

職務内容や役職によっても異なりますが、引き継ぎや取引先への挨拶などの日数としては、退職を申し出てから最終出勤日まで約30日から45日を見ておきましょう。有給消化を考えている場合には最終出勤日以降その日数を追加して退職日を決めましょう。

「引き止め」に従うリスクと引き止められた時の対処法

人不足が社会問題になっている今、どの職場でも退職を申し出れば強い引き止めにあいます。引き止めにより現職に留まる選択をした場合どんなリスクと対処法があるのでしょうか。

妥協して引き止めに従うと永遠と転職できないリスクがある

引き止めには2種類のパターンがあります。ひとつめは懇願系、ふたつめは恫喝系です。

懇願系は「あなたをとても評価していた」「昇格や待遇改善を考えていた」ので退職を思いとどまってもらえないだろうかというものです。

転職先が決まっていると伝えても、「そこよりもよい条件を出す」「転職理由が○○ならそれをなんとかしましょう」「今やめられると本当に困る」という展開になりがちです。

しかしここで絶対に気持を変えないよう注意してください。待遇改善などの話は口頭の話であり、すぐに実現するとは限らないからです

退職すると言えば労働条件が改善されるらしい」という噂が社内に広まることを恐れて、本当に待遇改善をしてくれる会社はわずかでしょう。再度の退職交渉は一度目よりも勇気がいるものです。なかなか言い出せないまま時間だけが過ぎるという展開になりえます。

恫喝系は「今辞めたら損害賠償を請求する」「後任者が決まるまでは辞めさせない」という脅しや強制力をもった表現を使って退職を認めないケースです。

よほどのことがない限り損害賠償請求などできませんし、いざとなれば複数のアルバイトでしのぐなど方法はあります。人の手配をするのはあくまで会社の義務であって、退職者の義務ではありません。

退職後の職場がうまくまわるよう退職時期の配慮はしても、解決までの責任は退職者側にはありません。もし話し合いで解決できない場合は、円満退職にこだわらず、労働組合の相談窓口、労働基準監督署など第三者機関に相談しましょう

円満退職に導く引き止められた時の対処法

まず、引き止めを最小限に抑えるために、退職意思を伝える面談では下記3点に留意するとよいでしょう

・これまでお世話になったこと、育ててもらったことについて感謝の言葉を述べる
・「退職」というよりは、こういった理由で「卒業」したいという表現を使う
・「退職してもいいですか」という許可をとるのではなく、退職は決定事項であり、つきましては「退職日をいつにするかの相談がしたい」という相談をする

初日では決着がつかず「もう一度考えなおしてほしい」と言われて面談が終了することがあります。そのあと、事情を知った先輩や元上司から食事に誘われることもあるかもしれません。

しかしここで気持ちが変わらないよう、自分をコントロールすることが大切です。仮に残っても、「退職しようしとした人」というレッテルは必ず今後の人事考課に影響を与えるものです。

食事会や面談が何度あろうとも、お世話になった御礼と引き継ぎはしっかりする旨を伝え、固い決心であることを伝えましょう

まとめ:長期間在籍することが、自分にとってプラスになるとは限らない

あの時くじけずに乗り越えたからこそ、今の自分がある」といった成功者の手記をよく見かけますが、誰もが乗り越えた先に明るい未来をつかめるとは限りません。

状況によっては苦労や苦難を避ける、よけるといった判断も大事です。筆者はこれまで3000名以上の転職相談にのってきましたが、前職で力を発揮できなくとも、転職先で開花した人を沢山見てきました

職場には「相性」というものが必ず存在します。「耐える」「やり抜く」ことは確かに大切ですが、今の職場でそうすべきかどうかは自分が決めることです。現職場、自分、転職先、3者の状況をよく見ながら、どのタイミングでどんな判断をくだすべきか適切に判断していきましょう。

emist編集部

本記事はemist(エミスト)を運営する株式会社アシロの編集部が企画を行っております。
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